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投資の基礎 投資信託編 ETFと投資信託の違い

投資の基礎 投資信託編 ETFと投資信託の違い

こんにちは。

exit.です。

今回はETF(Exchange Traded Fund:上場投資信託)と投資信託の違いについて見ていきたいと思います。


(1)ETFと投資信託の比較

①取引

EFTは証券会社を通じて証券取引所に買付や売却の指示を出しますが、投資信託は証券会社や銀行、ゆうちょ銀行(郵便局)の窓口もしくはインターネット(ネット証券などから)で購入することになります。

②注文方法

EFTは通常の株式取引と同じように成行注文(売買の値段を設定せず、売買の成立を優先する注文)と指値注文(売買の値段を指定する注文)の2つがありますが、投資信託には、このような取引方法の設定はありません。

③価格

EFFは市場が開いて取引が可能な時間帯の価格であれば、リアルタイムで変動していきます(通常の株式と同じイメージです)が、投資信託は1日1回算出される基準価格が公表されるだけです。

④買付や売却に係る手数料

ETFの場合は、通常の株式市場で取引する株と同じように購入や売却に一定の手数料がかかります。投資信託の場合は、ノーロードのものを選べば購入に係る手数料はかかりません。信託財産留保分がないものを売却すれば売却に係る手数料もかかりません。

※なお、ETFも投資信託も利益が出ていれば税金はかかります(申告分離課税で20.315%(所得税)がかかります)。

⑤信託報酬

一般的にはEFTの方が投資信託より安いです。これはETFが特定の指数(ベンチマーク)に連動するようインデックス(パッシブ)運用を行っているためです。投資信託でもインデックスに連動するパッシブ運用を行っているものがありますが、同じインデックス運用でもEFTの方が信託報酬は安いです。

⑥分配金・配当金

EFTでの分配金(配当金)には元本払戻金(特別配当金)はありませんが、投資信託には元本払戻金(通称タコ足配当)があります。これは、ETFには分配金を出す際のルールがあるためです。「ETFの分配金=配当・利息-支払利息-信託報酬等の費用」と決められていますが、投資信託にはそのようなルールはありません。なお、投資信託同様に分配金や配当金を出さないETFもあります(例:ブル型やベア型のEFTなど)。


(2)ETFと投資信託のどちらが良いのか

基本的には、その人の投資のスタイルだと考えられます。投資信託やETFにもそれぞれデメリットがあるためです。

①ETFのデメリット

1.自動的にリバランスや再投資をしてくれない

投資信託のようなバランスファンドがあるわけではないので、自分でリバランスを行う必要があるため、手間はかかります。また、自分のリスク許容度にあったポートフォリオを自分で考えなければなりません(これは投資信託でも同様です)。また、投資信託に分配金を再投資してくれるわけではないため、手動で買い付けを行う必要があります。

2.最低購入金額が高い場合がある

投資信託のように、100円から投資ができるわけではありません。最低購入金額が「取引価格×売買単位(例:1口、10口など)」で決められているため、最低金額が大きくなる場合もあります。

3.価格の乖離がある

ETFには「市場価格」と「基準価格」の2つがあります。市場価格は取引されている価格で、基準価格はETFの実際の価値だと考えてください。この2つに乖離があるということは、割安になるタイミングと割高になるタイミングがあるということを意味します。投資信託では割安や割高ということはありません(良し悪しはあります)。

4.積立NISAの対象になっているものの数が少ない

積立NISAの対象になっているものの多くは投資信託であり、ETFで対象となっているものは少ない(会社によっては投資信託だけが積立NISAの対象としている)場合が多いです。

②投資信託のデメリット

1.信託報酬が高い

同じインデックスファンドでもETFの方が、信託報酬が安い場合が多いです。ただし、外国で取引されているETFを自分で買い付けようとすると為替のリスクを買い付け時に投資家本人がとることになります。

2.タイムリーな売買はできない

価格の更新は一日一回しか行われません。投資信託には「ブラインド方式」が採用されており、基準価格が分からない状態で売買の注文が受理されます。これは、投資家間の公平性を担保するために行われています。


投資信託とETFとそれぞれの特徴やデメリットなどを考慮して、ご自身にあった投資を行っていく必要があると考えています。どちらか一方だけ、という意味ではなく、どちらも組み合わせながら自分なりのポートフォリオを組んでいくことが理想だと思います。


次回も皆様のお役に立つ情報を発信していきます。


本コラムは、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。投資判断は投資家の皆さまの自己責任でお願い致します。

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